--- description: 2024年の最新IT市場の動向やマーケティングリサーチを一挙ご紹介。国際データ比較を踏まえたアンケート調査で日本企業のDXを図る image: https://gdm-localsites-assets-gfprod.imgix.net/images/capterra/og_logo-e5a8c001ed0bd1bb922639230fcea71a.png?auto=format%2Cenhance%2Ccompress title: 【2024年最新】キャプテラが実施したDX調査報告一覧 --- # 【2024年最新】キャプテラ調査プレスルーム Canonical: https://www.capterra.jp/blog/6512/pressroom-capterra-japan-2024 投稿日: 2024/10/24 | 文責: 酒井アルベルト ![【2024年最新】キャプテラ調査プレスルーム](https://images.ctfassets.net/63bmaubptoky/z0zRArL7Atn2kUUzN0W8c/2d3f0e148e7dc0fd122560c61d2a5036/CAPTERRA-JP-PRESSROOM-2024.png) > キャプテラが2024年に実施した、DX市場調査に関するプレスリリースをご確認いただけます。 ----- ## 記事コンテンツ キャプテラが2024年に実施した、DX市場調査に関するプレスリリースをご確認いただけます。広報に関するお問い合わせ広報またはメディア関係のお問い合わせは pr@capterra.jp までご連絡ください。当社の各種ソーシャルメディアをフォローして、ビジネス成長に役立つ最新の調査結果や実用的なテクノロジートレンドをいち早くキャッチしましょう！ X/Twitter, LinkedIn, YouTube詳しくは、キャプテラの事業概要ページをご覧ください。 2024年配信のプレスリリース一覧マーケティングプロジェクト管理経理・会計・財務リテール (小売)・CXセキュリティ・ITマーケティング 【オンライン社内教育調査】社員が選ぶ、会社に提供して欲しい研修第1位は「専門能力開発」 全国の企業に勤める1,022名に「企業におけるキャリア中心の教育に関する調査」を行い、特に提供してほしい社内トレーニングは「専門能力開発」と約半数が答えたなど、社員が会社に求めている社内教育について現状と最新トレンドをまとめました。オンライン社内研修で最も受講されているのは「コンプライアンス」「自由度」の高いオンライン学習に84%が高評価転職先をオンライン学習の有無で選ぶが65％調査記事本文プレスリリース 【2024年オンライン消費者実態調査】オンラインショッピングの際の情報収集、SNSを利用が28％12カ国の5,585名（日本からは500名）に意識調査を行い、ネットショッピングでの商品購入に至るまでの情報収集や、SNS上の消費者行動、特に商品レビューとSNS広告の役割について調査をまとめました。オンラインショッピングの際の情報収集、SNSを利用が28％ネットショッピングの情報収集に最も使われるSNSは「ユーチューブ」ネットショッピングにSNSを利用する目的、第一位は「商品検索」（68％）調査記事本文プレスリリースプロジェクト管理【世代別のDX意識調査①】Z世代の40%が、業務遂行におけるデジタルスキルへの依存という現状に「抵抗あり」全国の企業に勤める1,027名に「世代別のDX意識調査」を行い、Z世代の40%が業務遂行におけるデジタルスキルへの依存という現状に抵抗があると感じているなど、各世代が感じているデジタルツールの利点や対応すべき課題などをまとめました。Z世代の40%が、業務遂行におけるデジタルスキルへの依存という現状に「抵抗あり」全世代の７割以上が「仕事をリモートで行うことができない」と回答仕事を完全リモート化できないという回答が多いのは、同調査を行った６カ国で日本のみ調査記事本文プレスリリース【世代別のDX意識調査②】７割が「デジタルツール関連の社内研修を受講したことがない」全国の企業に勤める1,027名に世代別のDX意識調査を行い、職場におけるデジタルツール関連の社内教育の浸透状況やそれに伴う訓練ニーズをまとめました。デジタルネイティブであることが、必ずしもテクノロジ使用への積極性に直結しない職場におけるテクノロジへの関心の低さは他国と比較して日本が圧倒的に低い７割が「デジタルツール関連の社内研修を受講したことがない」調査記事本文プレスリリース 【テレワーク時代の会議のあり方調査】日本の従業員2割が「会議が多すぎる」： 世界13カ国中、第3位13カ国の6,490名（日本からは498名）に意識調査を行い、リモート時代の会議に関する現状と課題を国際比較を交えてまとめました。従業員の2割が「会議が多すぎる」と感じており、同調査を行なった他国と比較すると非常に高く、会議のあり方について改善が求められていることがわかりました。日本の従業員2割が「会議が多すぎる」と感じる： 世界13カ国中、第3位オンライン会議中に集中力を低下させる最大の要因は「会議の長さ」上司との会議を対面で行っている人が57％調査記事本文プレスリリース 【日本企業の国際的なチーム運営】海外で働く同僚との共同作業、日本の従業員の半数以上が「全くなし」13カ国のリモート・ハイブリッド従業員6,490名（日本からは498名）に意識調査を行い、日本企業の国際的なチーム運営の現状をまとめました。海外で働く同僚と共同作業する機会が「全くない」従業員が56％いるなど、グローバルなビジネス環境で競争していくた目の改革の必要性が見えてきました。海外で働く同僚との共同作業、日本の従業員の半数以上が「全くなし」グローバルコラボレーションのメリットは「コミュニケーション能力の向上」や「新たな問題解決の視点」日本企業が取り入れている、「言語の壁」対策第1位は「ゆっくり話す、俗語を使わない」調査記事本文プレスリリース 【プロジェクト管理におけるEQ (感情的知性)】日本のプロジェクトマネージャーの80%が導入、世界平均は95% 世界12カ国の2,500名 (日本からは200名) のプロジェクトマネージャーに調査を行い、プロジェクト管理におけるEQの重要性をまとめました。 日本のプロジェクトマネージャーの80%がEQを取り入れており、世界12カ国平均ではその割合が95% プロジェクトマネージャーの96%が、チームのEQの高さが目標達成能力にプラスの影響を与えると考える EQスキルが最も効果的に活用される場面は、問題解決、リスク管理、チーム管理調査記事本文プレスリリース (PDF)【プロジェクト管理におけるAI導入の効果】63％のプロジェクトマネージャーが効率性と生産性の向上を実感 世界12カ国の2,500名 (日本からは200名) のプロジェクトマネージャーに調査を行い、プロジェクト管理におけるAI導入の効果をまとめました。 プロジェクト管理におけるAI導入のメリット第１位は「生産性と効率性の向上」 日本のプロジェクトマネージャーはAI導入における「限界の理解」に改善の余地あり プロジェクト管理におけるAI導入のデメリット第１位は「AIの限界やバイアスに関する不安」 調査記事本文プレスリリース (PDF)経理・会計・財務【仕事に要するコスト調査①】現在オフィス勤務者の4割がリモートまたはハイブリッドを希望11カ国の従業員2,716名（日本からは245名）に意識調査を行い、オフィス勤務に対する従業員の考え方を世界平均と比較しながらまとめました。現在日本で働く従業員の74％が完全出社しており、その中の半数近くがリモートまたはハイブリッド勤務を希望していることなどがわかりました。現在オフィス勤務者の4割がリモートまたはハイブリッドを希望世界でリモートワークが好まれる理由は「ワークライフバランスの向上」オフィス勤務につながる待遇第一位は「食事手当支給」調査記事本文プレスリリース【仕事に要するコスト調査②】日本の従業員の約3割が「ここ1年間仕事にかかる経費が増えたと感じる」11カ国の従業員2,716名（日本からは245名）に意識調査を行い、リモートワークにかかる経費についてまとめました。日本の従業員の約3割が「ここ1年間仕事にかかる経費が増えた」と感じていることなどがわかりました。日本の従業員の約3割が「ここ1年間仕事にかかる経費が増えたと感じる」給料減額を伴うリモートワークは81％が受け入れられないホームオフィス用品「企業が負担すべき」と考える従業員79％調査記事本文プレスリリースリテール (小売)・CX【カスタマーサービスにおけるAI導入調査】「５年後には、約半数のカスタマーサービスがAIのみで対応される」と予想カスタマーサービス業務に携わる12カ国の2,307名に「カスタマーサービスにおけるテクノロジー調査」を実施し、結果をまとめ公開しました。日本のカスタマーサービスのAI導入率は32%と世界最低レベルカスタマーサービスにおけるAI導入のメリット・デメリット「５年後には、約半数のカスタマーサービスがAIのみで対応される」と予想調査記事本文プレスリリースセキュリティ・IT 【経営層のサイバーセキュリティに関する調査】日本のIT担当者の75%が「一般社員よりも経営層がサイバー攻撃に遭いやすい」と指摘 世界11カ国の2,648名 (日本からは242名) の、IT・セキュリティ担当者に調査を行い、経営層が直面するサイバー攻撃の現状とその対策をまとめました。 日本のIT担当者の75%が、「一般社員よりも経営層がサイバー攻撃に遭いやすい」と指摘 半数以上が「過去18ヶ月に経営幹部がサイバー攻撃の標的となった」 日本の経営幹部が狙われるサイバー攻撃、最も多いのは「マルウェア攻撃」 経営幹部に特別なセキュリティ研修を実施する企業の割合、日本は26％で最下 調査記事本文プレスリリース (PDF) ## 筆者紹介 ### 酒井アルベルト マドリード・コンプルテンセ大学情報学部卒業。学術博士 (千葉大学)。NHK国際放送アナウンサー、琉球大学准教授を経て、現在はキャプテラにてシニアコンテンツアナリストを務める。技術・社会・ビジネスの観点からのコミュニケーションに関心がある。 ## 関連カテゴリー - 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